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第67回保健学セミナーのお知らせ

大学院保健学研究科 第67回保健学セミナーのお知らせ

 藤田保健衛生大学大学院 保健学研究科 保健学専攻では、6領域の大学院生が共に集まり、領域横断的に視野を広げ最新のトピックスを学ぶため、各分野の第一線で活躍されている学内外の先生や著名な研究者を講師に招聘した「保健学セミナー」を開催しています。
 今回の第67回保健学セミナーは、医療経営情報学領域の企画担当で開催いたします。
演題薬剤経済学の現状と将来
演者東京大学大学院薬学系研究科 医薬政策学 特任准教授
五十嵐 中 先生
日時平成30年1月19日(金)18:00~19:30
場所生涯教育研修センター2号館 1階 101講義室

ご講演要旨

 「日本は国民皆保険である」この事実は広く知られています。では、国民皆保険とは何でしょう?本来の意味は「すべての国民が公的医療保険に加入できる」ですが、日本では「その公的医療保険ですべての医薬品を一律に面倒をみる」ことまで含めて皆保険と理解されてきました。膨れあがる医療費に対しては保険料や自己負担割合の調整で、言わば「皆の負担を少しずつ上げる」ことで何とか対応してきました。医療に関してお金の話題を持ち込むこと自体が、「人命は地球より重い」とタブー視されてきたのです。
 タブーを根本から変えたのが、C型肝炎治療薬や抗がん剤など、超高額な薬剤でした。「このままでは、医療財政がもたない」ような意見が、医療者や一般の人達にも共有されました。実際、さまざまな特例措置によって、高額薬剤の価格は次々に引き下げられました。
 しかし画期的な医薬品開発を促進しつつ、医療保険制度を将来にわたって維持していくためには、単に価格を下げるような政策ではなく、「お金」と「効き目」の双方のバランスを考える薬の効率性評価・費用対効果評価が必須です。
 本講演では、費用対効果の考え方の基礎と、その医療制度への反映の仕方について、国内外の動きとともに分かりやすく解説します。

 今回ご講演いただく五十嵐 中先生は、2002年に東京大学薬学部薬学科をご卒業後、2008年に東京大学大学院薬学系研究科博士後期課程を修了されました。2008年から同大学院特任助教を経て、2015年から現職にご着任なさっています。専門は薬剤経済学で、医療経済ガイドラインの作成・個別の医療技術の費用対効果評価・QOL評価指標の構築など、多方面から意思決定の助けとなるデータ構築を続けられてきました。著書には、「医療統計わかりません (東京図書, 2010)」「わかってきたかも医療統計 (東京図書, 2012)」「薬剤経済わかりません (東京図書, 2014)」などがあります。
 
 大学院生はもとより、学部学生や教職員の皆様で関心のある方のご来聴をお待ちしております。

問合わせ:米本倉基(0562-93-9433 kyone@fujita-hu.ac.jp